商品テストの実態とは

商品テストと呼ばれるものがありますが、もともとはアメリカで1927年にF・J・シュリンクらによって世界初の商品テスト機関となったコンシューマーズ・リサーチが創設されました。
その後には1936年にコンシューマーズ・ユニオンが誕生し、その機関誌として出版されたコンシューマーズ・レポートは多くの人に求められ発行部数800万部をも超えました。

このコンシューマーズ・レポートは、多くの人の商品選択に役立つ情報源ともなりました。
日本の場合は、商品テストは主婦連合会や手帳社等で行われていましたが、日本で1961年に日本消費者協会が結成されたことによってより本格的なものになりました。
体規模な商品テスト施設を持っている国民生活センターでは、苦情テストや試買テストなどを行った上でそのテスト結果が発表されています。

商品テストの目的とテスト品目

商品テストは、全国にある消費生活センターなどに持ち込まれる相談などで挙げられた商品の苦情相談を解決するために商品テストが行われています。
それに加えて、実際に使用者が事故にあった商品の事故情報を分析や調査することによって、商品を購入した消費者が被害に遭わないように救済したり未然に防止するためにできるだけ信ぴょう性の高いテストがおこなわれています。
このテスト結果は、記者説明会やホームページなどで情報提供がされ多くの消費者へ知らせる役割を担っています。

また、商品テストによって商品の安全性や品質等に問題があるとされる場合には業界に対しての商品の改善要望などをするとともに、法令違反が疑わしい商品に関しては指導を行い商品の問題を解決していきます。
商品テストを受ける品目に関しては、高さが調節でいる入浴用イス・少量の尿を吸収するという効果が謳われている下着など、その商品に対して安全性があるか明確にすべきものやその効果が十分にあるものか確認すべきものなどが商品テストされます。

商品テスト公表への流れ

商品テストが行われてから、その結果が公表されるまでにはいくつかの流れが存在します。
まず、商品テストが実施されその結果が出てすぐにおこなわれるのが商品テストの分析・評価委員会です。

ここで、結果を分析評価することによって、法的妥当性であるかなどの審議が行われます。
その後、消費者庁との調整をへて国民生活センター機関決定があります。

それらの結果を、事業者や業界へ説明したあとで商品テストの結果を国民生活センターから発表するという流れがあります。
その国民生活センターから商品テストで出された情報を消費者に伝えられることによって、はじめて商品テストから消費者に対して有意義な情報を広めることができます。